"達成する役割こそ"社員業績向上のミソ

社員の能力を軸にした資格制度から社員の果たすべき役割を軸にした資格制度に転換した事例です。 企業のおかれた状況にもよりますが、これからはこの役割資格制度へ移行する企業が増えてくると思います。

icon_jirei01

C社 業種:化粧品メーカー 従業員数:400名 売上高:95億円/年

役割資格要件書に改革し、役割と行動を具体的に明確化したことにより、社員の業績の向上に役立てました。

職能資格制度から役割資格制度に移行転換し、それに合わせて人事考課制度も賃金制度もそれにリンクして改正したことにより、それぞれの役割意識が強化され、 それぞれの果たすべき目標も明確になり、職場の活性化とモラールの高揚と共に、業績の伸長、経営改善に寄与することができました。

      

能力の評価制度が、業績に影響しないのはなぜ?

before 職能資格制度を長い間採用し、賃金もこれをもとに職能給の賃金制度でした。職能資格制度は確かに多くの企業で長年にわたって使われてきましたが、能力重視がベースで業績や成果を重視する傾向からみるとやや不足の感があります。 特に、この企業では業績の拡大による経営改善が強く求められたことから、いろいろのご相談の結果、この役割資格制度の採用をおすすめしました。

制度作成のポイントは?

職能資格制度から役割資格制度へ移行・転換するためには、
その基本軸を「職務遂行能力」から「社員の達成すべき役割」に転換することが必要です。

このため、管理職、中堅職及び一般職それぞれに下記をを明示するため
従来の職能資格要件書に代わり役割資格要件書を作成しました。
●役割を主軸に必要な職務と能力 ●行動特性

役割資格要件書は部門部署別(職種別)に作成し、役割を主軸とし、それに必要な職務基準を示し、
能力については知識・技能とし、行動特性については役割達成に必要な行動特性(EQ)を明示しました。

上記資格制度の改正に伴い、人事考課に役割評価と行動考課を加え、
賃金も役割給と業績給の併給に改正しました。


ページの先頭へ戻る

マックブレインの提案を聞いてみませんか?
初回面談&ご提案は無料です。
無料提案お申込みフォーム

ご相談無料!お気軽にお問い合わせ下さい 03-6762-3580

「ホームページを見て」とお伝え下さい お問合せ

人事制度の整備は専門のコンサルタントにお任せください。無料コンサルティングのお申し込みはこちら
人事コンサルティングブログ
人事コンサルティング用語集