フレックスタイムの支援指導事例

man1

O社 業種:照明器具メーカー 従業員:250名

開発部門スタッフの勤務体制にフレックスタイムの導入を考えていました。

導入前の状況

どこの企業でも、勤務体制をどういうものにするかによって、社員の活動の度合いはかなり変わります。その中でフレックスタイム制度はどこの企業にも実施しやすい制度の一つです。ここにその要点をご紹介します。

フレックスタイム制度の概要

フレックスタイムの支援指導

ポイント1
部門部署によって、業務の内容もその特性も異なるので、勤務形態の選別は部門部署単位で決めることです。勤務時間や勤務形態が全社同じである必要はなくなってきていますし、部署の判断によって、先行することで後発の部署のスタートが促進されます。

ポイント2
トライアルの実施を2~3週間でも行ってみることによって、メリットや問題の箇所が掴めます。トライアルから本格実施の手順で進め、その間のすべてのプロセスで支援指導を行います。

ポイント3
個別の主な問題の箇所は、下記のようなものです。
① 各人の勤務時間とコアタイムの設定
② 管理職の人たちの管理指導の進め方
③ 関係部門等との調整と対策作成等
これらは部門部署で程度の違いがありますが、具体的な支援指導で解決することができます。

フレックスタイム制は、トライアルの実施から本格的実施へと移行することによって、メリットの確認も問題の箇所の解決もできます。これによって社員一人ひとりが自分の設定した労働時間を自覚し、一層自律して仕事に精一杯取り組むようになり、職場も活性化しますので、そのメリットは大きいと思います。

ページの先頭へ戻る

マックブレインの提案を聞いてみませんか?
初回面談&ご提案は無料です。
無料提案お申込みフォーム

ご相談無料!お気軽にお問い合わせ下さい 03-6762-3580

「ホームページを見て」とお伝え下さい お問合せ

人事制度の整備は専門のコンサルタントにお任せください。無料コンサルティングのお申し込みはこちら
人事コンサルティングブログ
人事コンサルティング用語集