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組織開発に有効なデリバラブルについて

2025年9月25日 10:54 AM

終身雇用制度が崩壊した現在、多くの企業の課題として「組織力の向上」と「離職率の低減」が挙げられますが、これらに有効な組織開発の手法として近年注目されているのが「デリバラブル」です。

デリバラブルとは、「deliver(届ける、もたらす)」と「able(できる)」を組み合わせた「もたらすことができる」という意味であり、人材育成におけるデリバラブルは、「組織や個人が誰かに対して何らかの価値の提供を行う」という考え方を意味し、「何をしたのか」という行動ではなく、行動したことによって「何をもたらしたのか」「どのように役に立ったのか」という価値の提供による結果を重視します。例えば、人事部門の活動で例えるなら、「社員向けの社内研修を実施した」という行動の結果、「社員に成長のためのヒントとなる機会を提供できた」という価値の提供を生み出すことができたと考えることとなります。

デリバラブルによる思考法を組織に導入するメリットととしては、まず、業務の生産性の向上です。デリバラブルをベースに他者への価値の提供による貢献や業務の背景を考えることで、あまり組織貢献に結びつかない無駄な業務を排除したり、今やるべき業務を優先的に進めたりといった業務の取捨選択や優先順位付けを行うことで、必然的に生産性が上がり、業務のPDCAサイクルを早めることができます。

次に、個々の社員の思考力の向上です。依頼された業務や自分が抱えているタスクに対して「なぜ今これをやる必要があるのか」と、業務の目的や意味、依頼者の意向、顧客ニーズ等を考えたりすることで、思考力が身につき、業務に主体性を持てるようになり、サービス品質の改善や新たなアイデアの創出に繋がります。

そして、離職率の低減です。少子高齢化による慢性的な人手不足のため、多くの企業で採用と育成にコストを掛けざる負えず、社員の離職は企業にとって大きな痛手となっています。そこで、デリバラブルを組織に浸透させることによって、社員一人ひとりが物事の背景や行動の目的を理解できるようになり、一つひとつの業務の捉え方が変わることで、当事者意識が育ちやすくなり、自分の仕事に対してプライドを持つことが出来たり、人材の定着率の向上に繋がります。

このように、デリバラブルとは物事の背景を考える思考法であり、物事の本質を理解できるようになる効果があります。デリバラブルによる考え方が身につくと、「仕事を通じて他者に何らかの価値の提供をする」といった発想ができるようになるため、個々の社員のやりがいの醸成や組織の活性化、生産性の向上が可能となります。皆さんの職場では、デリバラブルの考え方は取り入れられていますか。

カテゴリー:人事コンサルタントの雑感

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