役割資格等級制度の作成コンサルティング

社員の必要な職務遂行能力(職能)をもとに、役職に代わる資格として等級化し資格制度を作成し、社員の職務分担や人材育成、さらには賃金制度や評価制度の基盤として機能させてきましたが、最近、この職能等級制度よりも社員のそれぞれが果たすべき役割とそれに必要な行動特性を重視した役割資格等級制度が普及してきています。

役割資格等級制度の要点

なお、導入事例の欄で「職能資格から役割資格」の事例を紹介しておりますので、ご参考にしてください。

導入事例

F社 業種:電機製品製造業 従業員:400名 売上高:170億円

資格等級の要件書の作成で困っていたところ、従業員の現業に負担がかか...

C社 業種:化粧品メーカー 従業員数:400名 売上高:95億円/年

役割資格要件書に改革し、役割と行動を具体的に明確化したことにより、...

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M社 機械器具工業協同組合 組合員企業8社
業種:ベアリング製造、金型鋳物製造、ボルト類、工具器具類等の機械器具製造業

8社の企業の抱える課題がそれぞれ違ってい...

H社 業種:工作機械メーカー 従業員数:200名 売上高:52億円/年

役割と行動特性を社員にしっかりと具体的に...

N私立大学 職員:180名 教員:400名

評価制度の内容、仕組み、仕方を見直し、個...

B社 業種:建設業 従業員数:100名

経営成績に連動した一元管理ができる賃金制...